講座概要
本講座では、HRテクノロジーに関する国内外の最新トレンドを紹介するとともに、これからの人事部や人事担当者には具体的にどのようなアクションが求められているのか、すぐに利用可能なテクノロジーにはどのようなものがあるのかという実践的な内容を盛り込んだ最新情報をお伝えします。採用、配置、人材開発、組織開発、データアナリスト等々、ほぼすべての領域の担当者が対象です。ぜひご参加ください。
※WEB受講でご参加の場合は、お申込み前に必ず下記のURLをご確認のうえで、お申込みください。
https://www.rosei.jp/seminarstore/seminar/deliveru
【本講座のポイント】
①『HRテクノロジーで人事は変わる』(共著)の内容をさらにアップデートします
②国内でも本格化する「人的資本の開示」に向けた具体的ステップを概説
③国内企業の「等身大の取り組み事例」をご紹介します
講座内容
いよいよ本格化する「人的資本の開示」、企業価値向上に不可欠なESGの「S」への取り組みとは
『人事部員が押さえておくべき
HRテクノロジーの最新トレンド』【半日】
~最新動向を踏まえつつ、明日から始められるTIPSが満載~
〈主な内容〉
Ⅰ HRテクノロジーのトレンド概要
1.市場規模
2.HRテクノロジーの使いどころ
3.HRテクノロジー市場の再編成
4.エクスペリエンス向上の必要性
Ⅱ 未来に向けてのキャリア論
1.「タレント・マーケットプレイス」という新たな概念
2.成功するキャリアモデル
3.ジョブとキャリアの新たなモデル
4.新たなキャリアパス
5.スキルエコノミー
Ⅲ エンプロイーエクスペリエンス
1.プロセスからエクスペリエンスへ
2.エンプロイーエクスペリエンスの要点
3.ラーニングエクスペリエンスと能力開発
4.ウェルネスウェルビーイングとエクスペリエンスの関係性
Ⅳ 「人的資本の開示」に向けたステップとISO 30414の活用法
1.「人的資本」(Human Capital)の本来的意義
2.3つの背景
3.報告が義務付けられる「HRレポート」について
4. 国内企業の取り組み事例
Ⅴ 2022年の働き方(「持続可能な働き方」とは)
1.ジョブフィット、ジョブマッチの重要性
2.1on1 の高度化
3.日本企業にも必ずフィットする現場主導の「セルフジョブ定義」
4.ワーク・ライフ・インテグレーション
5.テレワークとワーケーション
講師プロフィール
株式会社SP総研 代表取締役
民岡 良 氏
株式会社SP総研 代表取締役
民岡 良 氏
【略歴・著書】
一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム 理事
一般社団法人日本CHRO協会 HRTアドバイザー
日本オラクル、SAPジャパン、日本IBMを経て、現職では日本企業の人事部におけるデータ活用、ならびに、HRテクノロジー活用のための大前提とされるジョブ定義、スキル・コンピテンシー定義を促進させるための啓蒙活動に従事している。
そのための「指南書」として、「HRテクノロジーで人事が変わる」(労務行政、共著)を出版。