書籍
HRテクノロジーの法・理論・実務
人事データ活用の新たな可能性
HRテクノロジーの法・理論・実務
人事データ活用の新たな可能性
労務行政研究所 編 / 編集代表 倉重 公太朗（KKM 法律事務所 代表弁護士）
執 筆 者 今野浩一郎（学習院大学 名誉教授）
岩本 隆（慶應義塾大学大学院経営管理研究科 特任教授）
宇野禎晃（厚生労働省人材開発統括官付参事官）
酒井雄平（デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 シニアマネジャー）
丸吉香織（ソニーピープルソリューションズ株式会社）
伊達洋駆（株式会社ビジネスリサーチラボ 代表取締役）
小島武仁（東京大学マーケットデザインセンター センター長）
今村謙三・小田原悠朗（東京大学マーケットデザインセンター 特任研究員）
江夏幾多郎（神戸大学経済経営研究所 准教授）
藤本 真（労働政策研究・研修機構 主任研究員）
白石紘一（東京八丁堀法律事務所 弁護士）
板倉陽一郎（ひかり総合法律事務所 弁護士）
経営戦略の実現に向けた、HRテクノロジー活用の「羅針盤」
時代の急速な変化の中で、人事の領域においてもAI・SaaS・データなどを用いたHRテクノロジーの活用の重要性が年々高まっています。「ピープルアナリティクス」「HR-DX（デジタルトランスフォーメーション）」、そして人的資本経営を踏まえた「可視化・開示」など、さまざまなテーマが現れる中、多くの日本企業が試行錯誤しつつ前進し続けています。
人事業務の効率化に加え、人材の育成・確保、生産性やWell-beingの向上など、大きな可能性を秘めるHRテクノロジーの活用ですが、社員からの信頼の担保、法的リスクの回避、信頼性や納得性の高い手法の採用といったハードルが、企業の取り組みを慎重にもしてきました。
これらを越えるため、本書では「法」「理論」「実務」の各視点から、事例を含めた最新動向、人事部門の変化、統計知識の要点、データの利活用と法的留意点などについて、各界の第一線の専門家が解説します。
HRテクノロジーの可能性を十二分に引き出し、人材の力で経営戦略を実現に導くための、「教科書」を超えた2020年代の「羅針盤」として、経営・人事に携わる方に必携の一冊です。
※この書籍の電子版は、主要電子書店にてお買い求めいただけます。
税込価格3,960円（税抜価格：3,600円）
在庫：あり
| 編集・発行 | 労務行政研究所：編 |
|---|---|
| 判型・ページ数 | A5 ／ 376頁 |
| ISBN | 978-4-8452-2453-1 |
| 発売日 | 2022年10月19日 |
目次
序章 人事管理にとってのHRテクノロジーの意義と活用ポイント
学習院大学 名誉教授 学習院さくらアカデミー長 今野浩一郎
第1章 HRテクノロジー活用を巡る潮流と方向性
解説1 HR テクノロジー活用の潮流
慶應義塾大学大学院経営管理研究科 特任教授 岩本 隆
解説2 デジタル人材の育成に関する厚生労働省の取り組み
厚生労働省人材開発統括官付参事官（人材開発政策担当） 宇野禎晃
第2章 先進企業の取り組み事例
事例1 リコージャパン：データ分析と統計に基づく「科学的人事」と、多彩な HR テックツールの導入を進める
事例2 LINE：社内情報のタイムリーな可視化や分析を実現すべく、人事データを一元化。ピープルアナリティクスの PDCA を回す基盤を整備
事例3 NEC：360 度アセスメントデータの分析を軸に従業員エンゲージメント向上に向けたナレッジ獲得に取り組む
第3章 HRマネジメントの高度化を促す人事データの活用・分析
解説1 データやテクノロジーを武器にした、ビジネスインパクトをもたらす人事への進化
デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 シニアマネジャー 酒井雄平
解説2 働く体験価値を高める人事データ活用
ソニーピープルソリューションズ株式会社 People Intelligence and Experience Lab 丸吉香織
解説3 人事課題解決に向けた組織サーベイの活用
株式会社ビジネスリサーチラボ 代表取締役 伊達洋駆
第4章 HRテクノロジーと人材の育成・活用
解説1 マッチングアルゴリズムによる社内の最適配置
東京大学経済学部 教授
東京大学マーケットデザインセンター センター長 小島武仁
東京大学マーケットデザインセンター 特任研究員 今村謙三
東京大学マーケットデザインセンター 特任研究員 小田原悠朗
解説2 データと感覚を両にらみする人事管理
神戸大学経済経営研究所 准教授 江夏幾多郎
解説3 人材育成・能力開発におけるHR テクノロジーの活用
労働政策研究・研修機構 主任研究員 藤本 真
第5章 法的視点から見るHRテクノロジー活用の課題と留意点
解説1 労働法視点から見た HR テクノロジー活用
KKM 法律事務所 代表弁護士 倉重公太朗
解説2 HR テクノロジーと職業安定法―雇用仲介サービスに係る法的留意点
東京八丁堀法律事務所 弁護士 白石紘一
解説3 個人情報保護法視点から見た HR テクノロジー活用
ひかり総合法律事務所 弁護士 板倉陽一郎
