採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント - 2022年4月

　ProFuture代表の寺澤です。
　4月1日、多くの企業で入社式が開催されました。新型コロナウイルス感染症まん延防止等重点措置（以下、まん防）が3月21日をもってすべての都道府県で終了したことに伴い、3年ぶりに対面形式で実施した企業も多かったようです。
　3月に就職情報会社の学情が実施した「2022年4月入社の入社式・新入社員研修の実施方法」に関する調査によると、規模を縮小しての実施も含めると、入社式を「リアルで実施」と回答した企業が67.2％と7割近くにも上ったということです。東京都は、昨年と同様に代表者以外はオンライン参加での実施を継続していましたが、楽天クループでは約700人の新入社員を一堂に集めてすべてを英語で実施したほか、コニカミノルタでは自社のプラネタリウムに新入社員を集めて実施するなど、リアルならではの演出に工夫を凝らして実施した企業もありました。昨年10月の内定式はオンラインで実施した企業が多かったようですから、新入社員にとっては同期と初めて直接会うことができ、これから社会人生活が始まることを実感できる貴重な場になったはずです。
　なお、学情の上記調査では、新入社員研修の実施方法についても聞いており、こちらも前回調査（2021年4月入社）では31.0％だった「例年と同規模で、リアルで実施」が53.1％と大きく増加し、「規模を縮小して、リアルで実施」の8.8％を合わせると、6割以上が「リアルで実施」を予定しているという結果が出ています。
　そんな中、凸版印刷では従来からの完全オンライン研修に加えて、同社が開発したメタバース（仮想空間）上に新入社員同士、さらには先輩社員との交流を促進できる場を用意するとのこと。メタバース上では、リアルと同様に会話する相手を自由に選んでコミュニケーションが取れることから、研修としてだけでなく、新入社員の不安を払拭するサポートシステムとしても活用できるとのことです。今後も人事領域におけるIT活用の新しい試みがどんどん増えることを期待しています。

コロナ禍による採用減少の不安は解消傾向

　さて、今回はHR総研が「楽天みん就」と共同で2022年3月に実施した「2023年卒学生の就職活動動向調査」の結果を紹介します。

　まずは、2023年卒学生の就職意識から見ていきます。「就職活動についてどう思うか」と所感を聞いたところ、「楽観派」（「楽観している」と「やや楽観している」の合計、以下同じ）は、文系で28％と前年の同時期調査の20％から8ポイント上昇し、代わりに「不安派」（「不安である」と「やや不安である」の合計、以下同じ）は、前年の66％から57％へと9ポイントの減少となっています［図表1］。

［図表1］就職活動への所感

資料出所：HR総研「2023年卒学生の就職活動動向調査」（2022年3月、以下図表も同じ）

　コロナ禍で採用を凍結していた企業も採用活動を復活する動きを見せ、2月21日にはまん防が終了して経済活動も徐々に回復しつつあることが背景にあるのでしょう。理系では、「楽観派」の割合は前年の32％から33％へとわずかな伸びしかないものの、「楽観している」の割合は9％から14％へと5ポイント上昇するとともに、「不安派」は前年の54％から49％へと5ポイント減少しています。「不安である」だけを見ると、31％から24％へと7ポイントもの減少となっています。文系よりも「楽観派」の割合が多く、「不安派」の割合が少ないことは、前年と同様の傾向です。

　次に、「不安派」の学生に対して、その不安の内容を前年の調査結果と比較したのが［図表2］です。グラフは今回調査の結果の降順で表示しています。

［図表2］就職活動に対する不安の内容（複数回答）

［注］「新型コロナウイルスの影響で『学生時代に力を入れたこと』が少ないから」は、2023年卒から設けた選択肢）

　トップは前年と同様に「面接が苦手だから」で、前年とほぼ同じく58％と6割近くになっています。2位以降もほぼ前年と同じ傾向を示していますが、唯一大きな変化を見せたのは「新型コロナウイルスの影響で採用が減少しそう」で、前年の40％から15％へと25ポイントもの減少となっています。［図表1］の考察でも述べたように、コロナ禍でも根強い企業の採用意欲に加え、採用を手控えていた企業での採用復活の動きが大きく影響しているようです。
　なお、今回の調査から選択肢として「新型コロナウイルスの影響で『学生時代に力を入れたこと』が少ないから」を追加してみたところ、2割以上の学生が選択しています。今年、就職活動を迎えている学生（学部生）は、大学1年時こそ普通の大学生活を送ることができたものの、2年生を迎える春期休暇以降はリモート生活を強いられ、留学やクラブ活動、ボランティアなども制限されていましたので、かつてのようなエピソードを語れるネタが少なくなっていることは紛れもない事実です。
　リモート生活の中でできたことももちろんあるでしょうが、エントリーシートの設問でたまに設定されている「学生時代に力を入れたことに関連する自身の写真の貼付」には、頭を抱える学生は多いのではと思います。このあたりは、エントリーシートの内容をただ前年踏襲で続けるのではなく、企業側での配慮も必要ではないかと思います。

大手志向が減少した理系

　次に、志望する企業規模について見てみましょう。学生に対しては、企業規模の定義を「大手企業＝1000人以上、中堅企業＝300～1000人未満、中小企業＝300人未満」として質問しています。［図表1］で見たように、「楽観派」の割合が高まったことで、志望する企業規模についても大手志向がより強くなるのではと推測していましたが、文系と理系では異なる結果となりました［図表3］。

［図表3］志望する企業規模

　文系では、「大手志向」（「絶対大手企業に行きたい」と「できれば大手企業に行きたい」の合計、以下同じ）が前年の47％から5ポイント増えて52％となりましたが、理系の「大手志向」は前年の75％から64％へと11ポイントもの減少となっています。
　文系では、「できれば大手企業に行きたい」の割合はほとんど変わらず、「絶対大手企業に行きたい」が6ポイントもの伸びを見せていますが、理系では「絶対大手企業に行きたい」が3ポイント、「できれば大手企業に行きたい」も8ポイントの減少と、どちらも減少しています。その代わりに、「企業規模は問わない」が16％から25％へと9ポイントもの伸びを見せています。
　企業の採用意欲は、文系よりも理系のほうが高く、理系において「大手志向」がここまで減少する理由は見当たりません。インターンシップや早期の選考に参加する中で、大手企業以外の企業で気になる企業と巡り会うことのできた学生が多かったのかもしれません。

半数以上が部長以上のポジションを志向

　ここからは、今回初めて設定した質問の結果を紹介します。まずは、「将来どのポジションにまで就きたいと思うか」という問いへの回答結果が［図表4］です。よく「管理職になりたくない社員が増えた」という声を耳にしますが、今回の結果を見ると学生はそうでもないようです。

［図表4］将来、就きたいポジション

　文系と理系でそれほど大きな差異はなく、「役職には就きたくない」は文系で12％、理系で8％にとどまり、「専門職」（文系7％、理系11％）と合計しても、文系・理系ともに19％で2割未満です。就きたいポジションで最も多かったのは「事業部長・部長」で、文系30％、理系34％と3割を占めます。「社長（起業含む）」と「取締役・執行役員」をも合計した「部長以上」で見ると、文系53％、理系58％と半数を超えます。一般的に理系のほうが、技術志向（現場志向）が強く、管理職になりたがらないという声を聞きますが、今回の結果を見る限り、理系学生のほうが、マネジメント志向が強いといえそうです。
　学生時代（あるいは新入社員時代）は、文系・理系ともにマネジメント志向、出世志向があるにもかかわらず、会社での社会人生活を続ける中で徐々にマネジメント志向が弱まっていくものと推測されます。現実の管理職の働く姿を見て、それまで抱いていたイメージとの乖離が大きく、その魅力が失せていくということなのでしょうか。
　働き方改革が進む中で、管理職も残業や休日出勤は、かつてと比べれば大幅に減少しているはずです。それにもかかわらず、管理職のイメージを悪くしている原因は何なのか、今一度考える必要がありそうです。

　続いて、「自分の持つ専門性をどのように活かして働きたいと思うか」という問いへの回答結果が［図表5］です。グラフは、文系の結果で降順に表示していますが、文系と理系では明らかに意識が違うことが見て取れます。

［図表5］専門性の活かし方

　文系で最多は「専門性や文系・理系の特徴を活かしたいと思わない」で31％と3割を占めますが、理系ではわずか9％にとどまります。理系で最多だったのは「学部や大学院での授業で培った知識を活かしたい」で40％（文系26％）に及び、次いで「研究活動で培った知識や経験を概ねそのまま活かしたい」が24％（同10％）となっています。文系と理系で唯一、割合が近かったのは「専門性ではなく、これまでに培ったPCスキルや論理的思考力などを活かしたい」で、文系15％、理系17％という結果でした。大学で学んだ学問としての専門性ではないスキル・能力を活かしたいという学生が一定数いるということですね。

志望職種に求められる能力・スキルを7割以上が理解

　次に、「志望する企業の対象職種に求められる能力やスキルについて、理解できていると思うか」を聞いたところ、文系・理系ともに「ある程度理解している」が最多で、それぞれ56％、58％と6割近くに及びます［図表6］。

［図表6］志望する職種に求められる能力・スキルの理解度

　「十分に理解している」とする学生は、文系の14％に対して理系は25％と4分の1もあり、自身の専攻と連動した職種を志向する学生の割合が多い理系のほうが、職種理解が進んでいるようです。「ある程度理解している」と「十分に理解している」を合計した「理解している派」は、文系で70％、理系では83％と8割を超えます。「あまり理解していない」と「全く理解していない」を合計した「理解していない派」は、文系で11％、理系ではわずか4％にとどまり、ジョブ型採用を実施している企業はまだ少数ではあるものの、志望職種までを考えて就職活動をしている学生が多いことをうかがわせます。

　次に、「志望する企業の対象職種に求められる具体的な能力やスキルについて、どの立場からの説明を得たいと最も思うか」を聞いた結果が［図表7］です。最も多かったのは、理系で28％、文系では36％もの学生が選んだ「人事担当者からの説明」で、次いで「対象職種の担当社員からの説明」（文系25％、理系27％）という結果になりました。

［図表7］志望する職種に求められる能力・スキルを最も説明してほしい相手

　「人事担当者」よりも「対象職種の担当社員」のほうが詳しい仕事内容も必要な能力やスキルについても説明できると思えますが、幅広い職種を比較しながらフラットに説明ができる人事担当者のほうが望まれているようです。「対象職種の担当社員」と比べて、「対象職種の管理職者からの説明」は、文系4％、理系5％とどちらも極めて少数派となっています。年代が近い担当者からのほうが聞きやすいということもあるでしょうし、昔の話をされても参考にならないとの思いもあるのでしょうか。

職種へのこだわりが強い理系学生

　ここからは、就職先を決める際に重視する項目を「仕事」「会社」「社会的責任」「雇用」の四つの観点から見ていきましょう。
　まず、「重視する仕事の魅力」です［図表8］。最多は文系・理系ともに「仕事が面白そう」で、それぞれ34％、37％と3分の1以上の学生が選択し、2位以下を引き離しています。

［図表8］重視する仕事の魅力

　2位は文系と理系で意見が分かれ、文系では「勤務地を選べる」が20％（理系11％）、理系では「希望する職種につける」がこちらも20％（文系13％）となっており、3位はどちらも「スキルが身につく」で、それぞれ17％、19％と同程度の割合となっています。文系よりも理系のほうが職種へのこだわりは強くなっていますが、メーカーへ就職する理系は研究所や工場への配属が多く、そうなると勤務地は都市部というよりも郊外になりがちで、あまり勤務地へのこだわりは強くないものと思われます。

　次に、「重視する会社の魅力」を見ると、こちらも最多は文系・理系ともに一致しており、「安定している」がそれぞれ42％、31％となっています［図表9］。

［図表9］重視する会社の魅力

　志望する企業規模では理系のほうが「大手志向」が強い結果となっていましたが、「安定性」という観点ではそれほど高くはないようです。文系と比べて理系で割合が多かったのは「技術力・サービスが優れている」で、文系の7％に対して理系は22％と3倍にもなっています。職種へのこだわりは、「技術（力）」ともつながっていそうです。一方、「経営者・ビジョンに共感」は文系の19％に対して、理系は8％にとどまり、大きな差が生まれています。「経営者・ビジョン」よりも「技術力」ということなのでしょう。

社会貢献、福利厚生を重視

　次は「重視する社会的責任の魅力」です［図表10］。こちらもトップは文系・理系ともに「事業自体が社会貢献」で、文系32％、理系はさらに多く43％となっています。

［図表10］重視する社会的責任の魅力

　どんな業種であろうと「社会貢献」はしているはずですが、インフラ関連や普段の社会生活の中で身近に感じられる製品・サービスを提供している企業ほど、「社会貢献」が高いと感じているのかもしれません。次いで多いのは、文系・理系ともに「法令遵守の姿勢が強い」で、それぞれ22％、18％と2割前後の学生が選択しています。最も支持率が低かったのが「文化・芸術・スポーツ活動に熱心」で、それぞれ8％、5％にとどまります。
　かつて、バブル期には「メセナ」として脚光を浴びていたこれらの活動を評価する学生は少なくなっているようです。また、近年話題となっている「SDGsの取り組みに熱心」を挙げる学生が、「ダイバーシティを推進している」や「地球環境に配慮している」を上回る結果となっています。

　"重視するもの"の最後に、「重視する雇用の魅力」を見てみましょう［図表11］。こちらはすべての項目について、文系と理系の割合差がほとんどなく、順位も全く同じという珍しい結果となっています。

［図表11］重視する雇用の魅力

　トップは「福利厚生がしっかりしている」で、どちらも32％を占めています。次いで、「社風・居心地が良い」が、文系で32％（「福利厚生がしっかりしている」とは微差）、理系では26％となっています。「多様な働き方ができる」は文系、理系ともに11％にとどまるほか、「教育研修に熱心」もそれぞれ7％、9％にとどまります。「重視する仕事の魅力」では、「スキルが身につく」を2割近い学生が選択していた割には、「教育研修に熱心」を選択する学生はそれほど多くなく、「教育研修」ではなく「仕事」を通じて「スキルが身につく」ものと考えているのではないかと推測されます。

能力面で理系に遅れをとる文系

　次に、就職活動でアピールしたい自分の能力について、文系と理系を比較してみましょう。文系・理系ともに「チームで働く力」が最多で、それぞれ50％、49％と半数の学生が選択しています［図表12］。前年の調査でも、文系・理系ともに53％でトップでしたので、大きな変化はないです。

［図表12］就職活動でアピールしたい自分の能力

　今回の2位は文系・理系ともに「コミュニケーション能力」で、それぞれ43％、42％とほぼ同じポイントとなっています。3位以下は、文系と理系で順位やポイントに若干の差はあるものの、ほぼ似たような傾向を示しています。
　ただ、そんな中でも、文系と理系を比べた際に、大きなポイント差がついた項目がいくつかあったので、少し見てみましょう。最もポイント差があったのは、「専攻学問の専門知識」で、理系26％に対して文系はわずか6％と20ポイントもの差がついています。次いで「論理的思考力」も、理系37％に対して文系18％と19ポイント差となっています。そのほか、「プログラミングスキル」12ポイント差、「データ解析能力」9ポイント差、「基礎的な学力」8ポイント差、「考え抜く力」7ポイント差など、いずれも理系のほうが高くなっています。
　「プログラミングスキル」は仕方ないとしても、その他の項目の差は問題です。「データ解析能力」も最近では文系・理系問わず、ビジネスに欠くことのできない重要な能力であるとしてリスキリングする企業も増えています。大学教育の見直しももちろん必要ですが、すぐに変わることは期待できず、まずは企業自身で改善の方策を検討する必要がありそうです。

断トツの認知度を誇る「SDGs」

　続いて、近年話題に上ることの多い企業経営に関する用語の中から、「健康経営」「ウェルビーイング」「ESG」「SDGs」の四つを取り上げ、その概念の認知度と、志望する企業のそれら施策の推進状況への関心度について聞いてみましたので、まとめて紹介します。
　まずは各用語の認知度ですが、思わぬ結果となりました。「健康経営」「ウェルビーイング」「ESG」の三つの用語については、いずれも「以前から知っていた」が2割程度、「以前から少しだけ知っていた」が1割超、「今回初めて聞いた」が5割前後と、ほぼ同じ認知度となりましたが、「SDGs」だけは「以前から知っていた」が実に86％に及び、「以前から少しだけ知っていた」の10％を合計すると、認知度96％という驚異的な数字となっています［図表13］。

［図表13］企業経営キーワードの認知度

　この結果を受けて、他に似たような調査が実施されていないか調べたところ、2021年6～7月に学情が「あさがくナビ2023」会員を対象に実施した調査結果として、「2023年卒学生の『SDGs』認知率は95.9％となっており、20代社会人よりも20.4ポイント高い結果となりました」と発表しています（2021年8月6日、学情プレスリリースより）。また、同リリースでは、「7割を超える学生が、『SDGs』に取り組む企業は志望度が上がると回答しています」との調査結果も紹介されています。
　また、CCCマーケティング総合研究所も2021年10月に、大学生だけでなく16歳～60代の幅広い年代を対象に「社会や自然環境に関するアンケート調査」を実施し、その結果としてSDGsという言葉の認知・理解は「性・年代別では、男性が女性よりも高く、年代が若いほど認知と理解が浸透している」と総括した上で、職業別の認知・理解度の回答結果も公開しています。それによると、「認知・理解派」（「知っていて、十分に理解できている」と「知っていて、ある程度に理解できている」の合計、以下同じ）の割合は、「経営者・会社役員」62.6％、「会社員・公務員（正社員）」59.2％に対して、「学生（大学）」は71.3％、さらに「学生（高校）」に至っては79.0％と8割近くに達し、経営者や会社員とは20ポイント近い差をつけているのです。
　同社はこの結果に対して、「これは、大学や高校の教育現場で、SDGsを課題として取り入れている為に、『学び』の一環でSDGsへの認知と理解、そして学生によっては課外活動や自主活動等による行動までもが伴っているといえるでしょう。学生や今後入社してくる新入社員と、彼らより上の世代の間に、SDGs理解の差が発生する可能性を示唆しているようです」とコメントしています。
　今後迎え入れる新入社員は、SDGsへの認知・理解だけでなく、それに向けての無意識な行動を取れる割合が年々高くなることになるということです。同社が指摘するように、SDGs理解の差による軋轢(あつれき)が生まれないように配慮していく必要がありそうです。

　最後に、志望企業における、これらの企業経営に関連する施策への取り組み状況にどの程度関心があるかを聞いた結果を紹介します。各用語に対しては、次のような解説を付した上で聞いたものになります。

　前述した認知度ほどの差はないものの、やはり最も関心の高い取り組みは「SDGs」で、「関心がある」（「非常に関心がある」と「やや関心がある」の合計、以下同じ）は72％と7割を超えます［図表14］。

［図表14］企業経営キーワードへの取り組み関心度

　次いで、「健康経営」も「関心がある」は71％と僅差であるものの、「非常に関心がある」の割合では、「健康経営」の28％に対して「SDGs」は36％と、その関心の高さを示しています。そのほか、「関心がある」の割合は、「健康経営」との差異が少し分かりづらい「ウェルビーイング」が60％、「ESG」は54％という結果でした。一番関心度が低かった「ESG」でも5割を超えています。会社ホームページをはじめ、会社説明会や面接でも、ぜひ貴社でのこれらへの取り組みについて触れてみてはいかがでしょうか。

　次回は、就活学生の実際の行動について見ていきたいと思います。

寺澤 康介　てらざわ こうすけ ProFuture株式会社　代表取締役／HR総研 所長 86年慶應義塾大学文学部卒業、文化放送ブレーンに入社。営業部長、企画制作部長などを歴任。2001年文化放送キャリアパートナーズを共同設立。07年採用プロドットコム（ProFuture）を設立、代表取締役に就任。約25年間、大企業から中堅・中小企業まで幅広く採用コンサルティングを行ってきた経験を持つ。 著書に『みんなで変える日本の新卒採用・就職』（HRプロ）。 https://www.hrpro.co.jp/