- メンタルヘルス対策 全2コース
- アニメーション動画形式
管理職・リーダーが学ぶ
メンタルヘルス・ラインケア講座
【労務行政eラーニング】管理職・リーダーが学ぶメンタルヘルス・ラインケア講座では、部下を持つ管理職(新任リーダーや中間管理職、上級マネージャー等)を対象に、部下の心の健康を守るために管理職が果たすべき役割を学習します。事例を通して管理職に課される安全配慮義務を理解し、「四つのケア」の一つである「ラインケア」の3ステップを学びます。管理職はメンタルヘルス対策のキーパーソンです。自分の心の健康も守りながら、ラインケアに取り組むための方法を学んでいきます。
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コース内容
第1章 管理職が理解すべき安全配慮義務
- 事例から考える―あなたならどう対応しますか?
- メンタルヘルス対策の重要性
第2章 ラインケアの基本と実践ポイント
- 職場のメンタルヘルスを守るための四つのケア
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3ステップで実践するラインケア
ステップ1 部下の変化(不調のサイン)に気づく
ステップ2 声をかけて話を聴く▶サンプル動画を見る
ステップ3 社内の資源につなぐ
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管理職が身につけておくべき休職・復職支援の対応
・休職中
・復職時
・復職後
第3章 メンタルヘルス不調を未然に防ぐために
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ケース別メンタルヘルス対応
ケース1 発達障害が疑われる場合
ケース2 テレワークを行っている場合
ケース3 副業・兼業をしている場合
- 管理職自身が不調にならないために
監修:東京大学大学院医学系研究科 デジタルメンタルヘルス講座 特任研究員 臨床心理士 公認心理師 関屋 裕希
標準学習時間:1時間
コンテンツ形式:アニメーション動画、確認テスト、受講レポート(各章)、ダウンロード資料(振り返り用PDF)
メンタルヘルス対策 全2コース
- ◆管理職・リーダーが学ぶメンタルヘルス・ラインケア講座 ※本コース
- ◆全従業員で学ぶメンタルヘルス・セルフケア講座
監修者からのメッセージ
東京大学大学院医学系研究科 デジタルメンタルヘルス講座 特任研究員
臨床心理士 公認心理師 関屋 裕希
東京大学大学院医学系研究科 デジタルメンタルヘルス講座 特任研究員
臨床心理士 公認心理師 関屋 裕希
メンタルヘルスの問題は、数値で測れなかったり、目に見えない症状も多いため、ラインケア(部下のメンタルヘルス対応)に難しさを感じる管理職の方が多くいらっしゃいます。メンタルヘルスは部下のモチベーションやパフォーマンスとも密接に関係するため、適切な対応をとることは、部下やチームの生産性にもよい影響をもたらします。
本教材では、ラインケアを3つのステップに分けて、今日からすぐに活用できるコミュニケーションスキルなど、管理職がとるべき行動を具体的に紹介しています。また、発達障害が疑われる場合、テレワークを行っている場合、副業・兼業をしている場合など、働き方の変化を踏まえた関心の高いトピックも取り上げています。本教材が部下といきいきと働きたい管理職の皆さまの役に立つことを願っております。
ご利用者の声
悩みを抱えている部下への対応が、段階を追って分かりやすく理解できた。上司になることにより、部下をケアする能力を得る必要があるということだと思う。また、発達障害とメンタルヘルス不調の違いについても理解できて良かった。
部下の言葉に込められているメッセージとして「事実」「考え」「気持ち」「期待」の四つの可能性を示したり、声のかけ方について「促し」や「共感」に分けての説明など、多くの段階において細かなステップを踏んでおり、メンタルヘルス対策にあまり接していない対象者でも実践につなげやすい内容になっていると感じた。
ラインケアを学ぶ根拠となる法律の説明があるのは良い。コロナ禍で働き方が大きく変わったが、最近の状況を踏まえた良い内容だと思った。また、管理職が今必要としている情報が分かりやすく体系的に示されていて、単元ごとの時間も短いので、忙しい管理職にも時間を作ってもらいやすいと思う。
料金と利用期間
料金 |
eラーニング各コースの受講者を足しあげた合計受講者数が99人以下の場合は料金表①の「1人あたりの料金」 ご利用例1
●管理職が知っておくべきマネジメントとリーダーシップの基本:20人分 ご利用例2
●管理職が知っておくべき法律知識と労務管理の基本:400人分 |
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利用期間 |
2カ月 |
※同時接続可能人数に制限(受講者数の10%程度)がございます。
※本サービスの利用に必要な通信回線等の費用はお客様のご負担となります。
※企業・団体でご利用の場合、受講の管理者となる人事・総務のご担当者の方を設定いただく必要がございますが、受講管理者(1人分)の料金はかかりません。2人以上の管理者を設定する場合は、受講者と同等の料金がかかります。
教材購入について
社内でご利用中のeラーニングシステムがあれば、教材データをご購入のうえ、貴社システム上でご利用いただくことも可能です。 |
各コースの料金は
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お問い合わせ先
労務行政eラーニング事業部 : 03-3491-1320