- ハラスメント対策 全3コース
- アニメーション動画形式
適切な対応・防止策を学ぶハラスメント講座
(管理職・リーダー対象)
【労務行政eラーニング】適切な対応・防止策を学ぶハラスメント講座(管理職・リーダー対象)では、部下を持つ管理職(新任リーダーや中間管理職、上級マネージャー等)を対象に、職場のハラスメント対策の基本について学習します。主要な裁判例など実際の事例を踏まえ、自身がハラスメントを起こさないために気をつけることや、万が一、職場でハラスメントが起きたときに、管理職としてどのように対応すべきかを考えます。ハラスメントのない職場づくりを目指すうえで、管理職としてふさわしい行動や心構えを学びます。
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労務行政eラーニング総合カタログ(WEBカタログ)
コース内容
第1章 ハラスメントのインパクト
- 社会的関心の高まり
- 被害者・職場への影響
- 加害者・会社への影響
第2章 裁判例から知るハラスメント
- パワハラの事例
- パワハラの定義
- セクハラの事例
- セクハラの定義
- マタハラ・パタハラの定義
第3章 ハラスメントを起こさないために
- 意外! こんな人も加害者に 〜パワハラ編〜
- パワハラのNG言動例▶サンプル動画を見る
- 意外! こんな人も加害者に 〜セクハラ、マタハラ・パタハラ編〜
- 自分の心構えを点検する
第4章 ハラスメントが起きてしまったら
- 自分がハラスメントをしていると言われたら
- 部下からハラスメントを受けたら
- 同僚がハラスメントにあったら(社員間のハラスメント)
- 社外で同僚・部下が被害者になったら
- 被害者に健康障害が生じた場合の対応
監修:杜若経営法律事務所 弁護士 向井 蘭
標準学習時間:1時間
コンテンツ形式:アニメーション動画、確認テスト、チェックリスト(職場環境チェックリスト)、ダウンロード資料(振り返り用PDF)
ハラスメント対策 全3コース
- ◆適切な対応・防止策を学ぶハラスメント講座(管理職・リーダー対象) ※本コース
- ◆よくある10ケースから学ぶハラスメント講座(一般社員対象)
- ◆ハラスメントを防ぐ!職場のコミュニケーション講座(全従業員対象)
監修者からのメッセージ
杜若経営法律事務所
弁護士 向井 蘭
杜若経営法律事務所
弁護士 向井 蘭
ハラスメント問題は被害者のみならず加害者の人生も狂わせてしまいます。毎日のように何らかのハラスメント問題が報道されているにもかかわらず、いじめ・ハラスメントは増加の一途を辿っています。 これだけ報道が増えているにもかかわらず、ハラスメント問題が減らない背景には、「自分はハラスメントの加害者にはならない」という思い込みがあり、自覚のないまま状況が深刻化してしまうことがあります。
自分を客観的に見つめることは難しいものです。そこで、受講者があらためて自分を省みて、少しでもハラスメント問題を減らす・予防できるようになることを目指して本教材を制作しました。皆様方の人事労務管理にお役に立てていただければ幸いです。
ご利用者の声
最新の法改正の内容が盛り込まれており、この時期に受講させるのにふさわしい内容。「知ってるよ」となりがちであるが、具体的な判例を用いた解説となっているため、理解が深まるし、真剣な取り組みが期待できる。
当初の目的範囲がカバーされているだけでなく、非常にわかりやすく構成されていたので、理解が進むと感じた。また、裁判例を提示し、身近な問題として受講させることができそうで良いと感じた。
「ハラスメント」というと部下に優しく接すればいいと考えるマネジメント層は結構多いと思うが、実際に何がハラスメントに当たるのか、セクハラとパワハラの認定される条件がどう違うのかは意外と知らないことが多い。このeラーニングを必須にするだけでも、かなりのハラスメントは未然防止できると思う。
料金と利用期間
料金 |
eラーニング各コースの受講者を足しあげた合計受講者数が99人以下の場合は料金表①の「1人あたりの料金」 ご利用例1
●管理職が知っておくべきマネジメントとリーダーシップの基本:20人分 ご利用例2
●管理職が知っておくべき法律知識と労務管理の基本:400人分 |
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利用期間 |
2カ月 |
※同時接続可能人数に制限(受講者数の10%程度)がございます。
※本サービスの利用に必要な通信回線等の費用はお客様のご負担となります。
※企業・団体でご利用の場合、受講の管理者となる人事・総務のご担当者の方を設定いただく必要がございますが、受講管理者(1人分)の料金はかかりません。2人以上の管理者を設定する場合は、受講者と同等の料金がかかります。
教材購入について
社内でご利用中のeラーニングシステムがあれば、教材データをご購入のうえ、貴社システム上でご利用いただくことも可能です。 |
各コースの料金は
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お問い合わせ先
労務行政eラーニング事業部 : 03-3491-1320